ITサービス企業の人事研究会

１．研究会の目的

ＩＴサービス業にフィットした人事・賃金制度を探求することを目的とする。

２．方法

単なる調査だけではなく、交流会合（研究会）も合わせ持っている「ＩＴサービス企業の人事･賃金実態調査」を行うことを特徴としておりますので、調査に表れない情報の交換、交流ができる。

　

３．参加企業

上場、ユーザー系および独立系ＩＴサービス企業
常時１５〜２０社が参加。過去２０余年間に数十社が継続して参加。

　　

４．参加することにより期待できる効果

1) 自社の人事制度、賃金制度のベンチマーキングができ、課題が発掘。
2) 賃金水準の自社のポジショニングが分かる。
3) アンケートによる、随時、必要なデータの交換。
4) 人的交流が図られ、幅の広い情報の交換ができる。
5) 時宜に副ったテーマを選び、適切な講師から最新の情報が得られる。
6) 研究会は、Part2「交流研究会」があり、年間5回開催します。
　会員相互の交流・情報の交換を図ります。また、有識者を招き今日的な、根本提起な課題を学び討論します。

５．成果物

1) 毎年「ＩＴサービス業の人事･賃金実態調査」本編(分析）、資料編（集計表）を発行。
　　過去２９年間の蓄積。

2) 過去にはワーキンググループにより「ＳＥの適性評定」、「ＳＥの業績･成果評定」などを
　　作成し、弊社とアソシエイツグループで「ＳＥの能力・行動評定」、更に発展させた
　　「コンピタンシーディクショナリー｣などを作成する。

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